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本記事では、ワンダーカジノの違法性について、さまざまな指標から総合的に解説しています。
「ワンダーカジノ 違法」「オンラインカジノ 違法」と検索して表示されるサイトは、違法性の見解が2極化しています。
- 弁護士や法律系のサイト：違法性を主張
- カジノ紹介サイト：違法ではないと主張
の傾向が見られます。しかし、上記の主張はポジショントークの可能性も考えなくてはいけません。
ポジショントークとは、自分の立場や立ち位置にあわせて都合がよい、または有利になるような発言を指します。
弁護士や法律相談事務所は、オンラインカジノの違法性を主張することで相談者をあつめます。一方カジノサイトは、違法ではないと主張してユーザーを安心させているのです。
本記事では、事例とともにワンダーカジノの違法性について真実をお伝えします。初心者にも分かりやすく解説するので、ぜひさいごまでご覧ください。
ワンダーカジノの違法性
ワンダーカジノの違法性を考えるうえで
- 運営
- プレイヤー
2つの視点が重要です。前提として、ワンダーカジノは合法に運営されています。しかし、プレイヤー視点では違法性があることも否めません。
以下でくわしく解説します。
カジノ運営は合法
ワンダーカジノの運営は違法ではありません。カジノが合法のフィリピンで、法律にのっとって運営されています。政府からの許可も取得済みです。
当カジノはフィリピンにて運営を行っております。
カジノを禁止している賭博（とばく）罪は、国内での賭博および運営にのみ適用されます。そのため、ワンダーカジノが賭博罪に問われる可能性はひくいと考えられます。
日本でのプレイは違法性あり
総務省や警視庁からは、正式に「日本でオンラインカジノをプレイするのは違法」と発表されました。オンラインカジノの利用が、国内での賭博に当てはまるという主張です。
しかし、2023年7月現在では、オンラインカジノのプレイヤーが賭博罪で有罪になったケースはありません。そのため「賭博罪になる可能性がある」という半端な表現が使われています。弁護士の方が「賭博罪になる」と断定しているケースもありますが、根拠となる事例はありません。
とはいえ、専門家の意見として一定以上の信頼はありますね。
違法性がないとは断定できない
カジノ紹介サイトのほとんどが「オンラインカジノは違法ではない」と主張しています。しかし、法律や専門家の意見をふまえても、違法でないとは断定できません。賭博罪による有罪判決がないことからも、黒にちかいグレーの表現が正しいと考えられます。
カジノ紹介サイトの記事は、弁護士や専門家が書いたものではありません。都合よく捉えないように注意しましょう。
プレイヤーの逮捕はむずかしい
すでに紹介したとおり、オンラインカジノのプレイで有罪になった事例はありません。100万人以上のユーザーがいるとされ、国からも規制の強化が発表されました。多数のユーザーがいると理解しつつ、逮捕まで至りにくいのが現状といえます。
また、有罪判決となれば証拠が必要です。しかし海外の法律には介入できないため、情報開示を強制できません。カジノ側も不利になるのは避けたいため、充分な証拠をあつめられない可能性もあります。
「違法性がある＝逮捕、有罪にできる」わけではありません。
ワンダーカジノが違法ではない理由
繰り返しになりますが、ワンダーカジノ自体は違法ではありません。政府公認のライセンスを取得し、合法的に運営されています。
しかし、運営情報を偽造している違法カジノがあるのも事実です。過去には、ウソの情報がきっかけで運営者が逮捕された事例もあります。
そこで、ワンダーカジノで公開されている情報を徹底的に調査し、信頼できる要素をまとめました。
Googleの位置情報を変更して、海外の検索データまで深掘りして調査しています。
会社があるわけではない
| 運営者名 | Sector Media N.V. |
| 住所 | Heelsumstraat 51, E-Commerce Park, Curacao. |
| 運営拠点 | フィリピン |
ワンダーカジノの運営者には、Sector Media N.V.という記載があります。オランダ領キュラソー島に本社があると表記されていたため、位置情報をキュラソー島に変えて検索してみました。
Sector Media N.V.とは、複数の企業がそれぞれ異なる事業を展開しているデータセンター（サーバーやネットワーク機器を設置するためのスペース）です。会社を構えて運営しているわけではありません。
また、キュラソー島の商工会議所への登録を発見しました。
商工会議所とは、地域の経営者や個人事業主があつまる公共の経済団体です。
カジノ関連の企業は、ほとんどが詳細を公開していません。商工会議所は建物まで実在したため、最低限の信頼はあるといえます。
合法の運営ライセンスを取得
ワンダーカジノは、キュラソー政府のライセンス（Antillephone）を確認できました。
Antillephone（アンティレフォン）は、中程度の信頼をもつカジノライセンスです。マネーロンダリングの審査が緩めとされていますが、60年以上の歴史をもっています。
ライセンス単体では、可もなく不可もなくといった信頼性ですね。
安全性がたかいソフトウェア会社と提携
ワンダーカジノは、業界大手からマイナーまで数十種類のソフトウェア会社と契約しています。
ソフトウェア会社とは、スロットやテーブルゲームを開発、提供するゲーム会社です。パチンコでたとえると、Sammyや京楽などが該当します。
パチンコと異なる点は、機種単位ではなく会社と契約することです。大手であるほど「違法カジノと契約した」というレッテルを回避するように動きます。そのため、名があるソフトウェア会社は、信頼性がうすいカジノとは契約しません。
ワンダーカジノは、数々の有名ソフトウェア会社と契約できているため、安全性の評価がたかいと考えられます。
ワンダーカジノで逮捕されないための注意点
くり返しになりますが、ワンダーカジノでのプレイは黒にちかいグレーゾーンです。現状ではプレイヤーとして逮捕される確率がひくいものの、対策するに越したことはありません。
ここでは、逮捕されやすい事例を紹介するので、ぜひ意識してみてください。
インカジ（店舗）ではプレイしない
インカジとは、店舗内に設置されたPCからオンラインカジノに接続する裏カジノです。プレイヤーが渡した金額が入金され、残高と引きかえに現金を受けとります。
実店舗でワンダーカジノをプレイするのは違法です。日本の法律が介入できるため、タイミングがわるければ現行犯で任意同行を求められる可能性もあります。
実際に、数々のインカジが強制捜査および検挙されており、現行犯での言い逃れはできません。
確定申告をおこたらない
オンラインカジノで稼いだ金額は税金の対象です。そのため、確定申告をおこたると脱税で逮捕されるリスクがあります。
オンラインカジノの年間収益が50万円以上のユーザーは、確定申告が義務づけられています。
賭博罪ではありませんが、違法であることに間違いありません。オンラインカジノの税金計算はやや特殊なので、以下の記事にそって進めてください。
マルチ商法に関わらない
オンラインカジノに関連した商品を売るのも、かなり危険です。マルチ商法は違法でないものの、運営が法律をまもっていなければ紹介した側も罪に問われます。
また、意図せず特商法に引っかかる言い回しをつかっているケースもあります。逮捕のリスクはもちろん、稼げない可能性のほうがたかいので、紹介ビジネスには参加しないようにしてください。
ワンダーカジノのプレイは自己判断
本記事では、ワンダーカジノの違法性について、事例や法律とあわせて解説しました。
ワンダーカジノをふくむオンラインカジノのプレイは、賭博罪に違反するとされています。しかし、逮捕事例がなく違法性を断言できないのも事実です。
また、必ずしも逮捕、有罪になるわけではありません。たとえば、景表法に違反する広告（ウソの実績や値引きなど）は、当然のように配信されています。しかし、調査しきれず野ざらしになっているのです。
オンラインカジノもグレーゾーンですが、ユーザー数がおおく必ずしも逮捕されるとはかぎりません。ワンダーカジノ自体はトラブルが少ないサイトです。興味がある方は、リスクを承知したうえで自己判断してください。
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